製品センター／JIS G4107
材料データ · 冷間成形
SNB7 冷間成形用鋼材
SNB7 冷間成形用鋼材の技術資料。適用規格はJIS G4107です。この材種の化学成分、機械的性質および関連する技術要求を確認できます。
供給および技術審査 ・Creation Groupは本製品の供給および技術審査に関するご要望を受け付けます。仕様、受渡状態、数量および検査書類は、審査後、注文時の技術合意書に従って確認します。
SNB7 · 冷間成形用鋼材
01適用標準JIS G4107
02材種・材質記号SNB7
03材料形状冷間成形用鋼材
04受渡しに関する説明注文時の技術条件に従って確認
STANDARD & PROPERTIES
材料技術データ
1.化学成分
化学成分の出典と適用範囲
記載した標準の版に基づく参考成分であり、ヒート・ロットの実測値ではない。注文の適用標準、原材料及び完成製品の要求は、それぞれ確認する必要がある。
出典: JIS G4107-2007 · SNB7 · p.1,2
| 元素 | 質量分率 / % |
|---|
| C | 0.38–0.48 |
| Si | 0.2–0.35 |
| Mn | 0.75–1 |
| P | ≤0.04 |
| S | ≤0.04 |
| Cr | 0.8–1.1 |
| Mo | 0.15–0.25 |
| C · d>90 mm · Table 3 b | Cmax 0.50% |
注a) この表に規定されていない元素は、受渡当事者間の協定がある場合を除き、溶鋼の仕上げを目的とする場合以外には鋼に意図的に添加してはなりません。
b) SNB7の炭素量は、ボルト材料の直径が90mmを超える場合、上限を0.50%とすることができます。
2.線材の機械的性質
表4 -- 機械的性質
3.寸法公差
表6 -- 熱間圧延線材の寸法公差
| 直径 | 直径の許容差 | 偏径差 |
|---|
| <15 | ±0.3 | <0.4 |
| 15<d≤25 | ±0.4 | <0.5 |
| 25<d≤32 | ±0.5 | <0.6 |
| 32<d≤50 | ±0.6 | <0.7 |
直径が50mmを超える場合は、受渡当事者間の協定によります。
注a) 偏径差は、線材の同一断面における直径の最大値と最小値との差をいいます。
化学成分、機械的性質、受渡状態およびその他の技術要求は、現行の有効な規格、顧客図面および注文の技術協定を優先する。ウェブ上の資料は正式な品質証明書に代わるものではない。
問い合わせ資料一覧
問い合わせ時にご提供いただきたい資料
- 材種・材質記号と適用標準
- 線径・断面、受渡状態及び数量
- 部品図面、成形工程の各段階又は不具合写真
- 検査項目、証明書又は報告書の要求事項
炭素当量計算ツール — SNB7
根拠： JIS G4107
化学成分の根拠： JIS G4107-2007
記載された規格の原文に従って転記
製品には規格の年が明記されていません。成分はここに明記した原文照合済みの版を用いています。注文に適用する版は別途確認する必要があり、他の版も同じとは推定できません。
出典原文
表1の適用直径、表3の溶鋼／溶湯分析および注a/b
IIW / CEV
CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15製品への適用条件を明確にしてから、炭素当量を計算する必要があります。
IIW/CEV：炭素鋼および低合金鋼の溶接性の一次評価。
Pcm (Ito–Bessyo)
Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B製品への適用条件を明確にしてから、炭素当量を計算する必要があります。
Pcm：主に低炭素低合金鋼に適用します。特にCが0.11%を超える場合は、適用性を別途確認する必要があります。
CET
CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40製品への適用条件を明確にしてから、炭素当量を計算する必要があります。
CET：フェライト鋼の溶接予熱評価。EN 1011-2の適用条件を照合する必要があります。
上限だけが示される場合は0からその上限までを表します。下限だけでは上限を確定できません。未記載項目は不明であり、ゼロとは扱いません。規格限界値を組み合わせた値は、ヒート・ロットの実測値ではありません。
炭素当量は溶接性の補助評価に用いるものであり、冷間圧造、締結部品の強度または溶接施工の承認を意味しません。上記の式は、ステンレス鋼、鋳鉄および非鉄金属には直接適用できません。
方法の参照先： TWI
炭素当量計算ツール →
材料参考資料
同じ鋼種・材質記号の参考情報は、標準の同等性、実際の供給又は代替の承認を意味しない。
