← 前のページへ戻る材種・材質記号一覧

G61500 材料資料

出典記録は計2件。標準、版、条件ごとに区分して表示する。同じ材種・材質記号でも、材料をそのまま代替できるとは限らない。

質量分率と分析の種類は、各出典の説明に従う。欠落項目を0とは扱わない。メーカーの代表値、標準の保証値、ヒート・ロットの実測値を混同してはならない。計算と条件選択は材料選定ツールで行う。

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材料ニーズの評価

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カタログに記載がない材料についても、ご要望をお寄せください。 当社の設備、生産ライン及び工程能力が、ご希望の鋼種・材質、製品形状、寸法、加工及び受渡条件に対応できるかを評価し、加工、試作又は供給の可能性についてご相談します。

実現可能性と供給条件は技術審査後に確認します。本ページの標準情報は、供給又は性能を約束するものではありません。

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G61500 · SAE J404-2000

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
合金鋼
詳細分類
合金鋼
材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
SAE J404-2000
表の位置
表1及び注1–3。適用範囲
PDFのPDF上のページ
1、2

炭素当量の参考値

IIW / CEV:≥ 0.7867 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。Vの上限が規定されていないため、炭素当量の上限を確定できない CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):≥ 0.5750 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:B。Vの上限が規定されていないため、炭素当量の上限を確定できない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5900–0.7047 標準の成分範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.48 ~ 0.53
Mn0.7 ~ 0.9
Ni≤ 0.25(下限の記載なし)
Cr0.8 ~ 1.1
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)
V≥ 0.15(上限の記載なし)
Cu≤ 0.35(下限の記載なし)
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.04(下限の記載なし)
Si0.15 ~ 0.35

適用範囲と制限

2000年6月規格の表1の取鍋分析、質量分率wt%。製品分析許容差はSAE J409に従って別途確認し、表値を直接拡張しない。注1:原表で規定も要求もされていない元素は、残留上限Cu/Ni/Cr/Moをそれぞれ≤0.35/0.25/0.20/0.06%として管理し、明示された合金範囲を優先する。Pb0.15–0.35%を含有する場合はL材種を別途指定する必要があり、通常材種へ自動添加しない。Al、Ti、Nb、Vは指定の有無にかかわらず報告する必要がある。0.008%未満は<0.008%と報告できるが、これは報告しきい値であり、共通の成分上限ではない。E接頭辞の材種は電炉鋼であり、P/S上限はそれぞれ0.025%で、通常材種と区別する。ビレット、スラブ、板、ワイヤロッドおよび熱間圧延/冷間加工棒材などに適用する。化学成分自体は冷間圧造への適性を保証しない。

化学成分の適用条件

2000年6月規格の表1の取鍋分析、質量分率wt%。製品分析許容差はSAE J409に従って別途確認し、表値を直接拡張しない。注1:原表で規定も要求もされていない元素は、残留上限Cu/Ni/Cr/Moをそれぞれ≤0.35/0.25/0.20/0.06%として管理し、明示された合金範囲を優先する。Pb0.15–0.35%を含有する場合はL材種を別途指定する必要があり、通常材種へ自動添加しない。Al、Ti、Nb、Vは指定の有無にかかわらず報告する必要がある。0.008%未満は<0.008%と報告できるが、これは報告しきい値であり、共通の成分上限ではない。E接頭辞の材種は電炉鋼であり、P/S上限はそれぞれ0.025%で、通常材種と区別する。ビレット、スラブ、板、ワイヤロッドおよび熱間圧延/冷間加工棒材などに適用する。化学成分自体は冷間圧造への適性を保証しない。

確認内容

2000原表の行および脚注は照合済み。50B46の疑義点は別途列挙しており、全数値が確認されたわけではない

G61500 · SAE J404-2009

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
合金鋼
詳細分類
合金鋼
材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
SAE J404-2009
表の位置
Table1および注記1/4/5/6/7
PDFのPDF上のページ
1、3、4

炭素当量の参考値

以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。

表1の通常条件P≤.030%、S≤.040%
IIW / CEV:≥ 0.7867 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。Vの上限が規定されていないため、炭素当量の上限を確定できない CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):≥ 0.5750 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:B。Vの上限が規定されていないため、炭素当量の上限を確定できない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5900–0.7047 標準の成分範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
協定による板状製品の代表的なP≤.030%、S≤.035%
IIW / CEV:≥ 0.7867 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。Vの上限が規定されていないため、炭素当量の上限を確定できない CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):≥ 0.5750 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:B。Vの上限が規定されていないため、炭素当量の上限を確定できない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5900–0.7047 標準の成分範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
協定によるASTM長尺材の代表的なP≤.040%、S≤.050%
IIW / CEV:≥ 0.7867 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。Vの上限が規定されていないため、炭素当量の上限を確定できない CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):≥ 0.5750 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:B。Vの上限が規定されていないため、炭素当量の上限を確定できない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5900–0.7047 標準の成分範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録(別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない)

元素化学成分の要求事項
C0.48 ~ 0.53
Si0.15 ~ 0.35
Mn0.7 ~ 0.9
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.04(下限の記載なし)
Cr0.8 ~ 1.1
V≥ 0.15(上限の記載なし)
Cu≤ 0.35(下限の記載なし)
Ni≤ 0.25(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

適用範囲と制限

原表のUNS G61500はSAE6150に対応する。二つの検索名称を保持し、異なる材料や規格間の代替とは認定しない。溶鋼/溶湯分析wt%。V≥.15%には上限が規定されておらず、ASTMの他規格のバナジウム上限を適用しない。注1:原表で規定も要求もされていない元素は残留上限Cu≤.35/Ni≤.25/Mo≤.06で管理する。Crは合金範囲に従う。注6表1の標準P/Sは.030/.040である。平材.030/.035、ASTM長材.040/.050は双方の協定による代表値であり、製品形状に応じて自動切替しない。注4は他のSi範囲を協定できるが、共通範囲は示されておらず、独自に記入しない。注5:Pb .15–.35%添加には材種内にL表示を挿入する必要があり、含鉛成分を通常の6150へ混入しない。注7の記載元素は報告が必要であるが、すべてに強制成分限度があるわけではない。報告しきい値未満を0とは扱わない。製品許容差はJ409に従って別途確認する。成分だけでは冷間圧造用としての供給や成形適性を証明できない。

化学成分の適用条件

原表のUNS G61500はSAE6150に対応する。二つの検索名称を保持し、異なる材料や規格間の代替とは認定しない。溶鋼/溶湯分析wt%。V≥.15%には上限が規定されておらず、ASTMの他規格のバナジウム上限を適用しない。注1:原表で規定も要求もされていない元素は残留上限Cu≤.35/Ni≤.25/Mo≤.06で管理する。Crは合金範囲に従う。注6表1の標準P/Sは.030/.040である。平材.030/.035、ASTM長材.040/.050は双方の協定による代表値であり、製品形状に応じて自動切替しない。注4は他のSi範囲を協定できるが、共通範囲は示されておらず、独自に記入しない。注5:Pb .15–.35%添加には材種内にL表示を挿入する必要があり、含鉛成分を通常の6150へ混入しない。注7の記載元素は報告が必要であるが、すべてに強制成分限度があるわけではない。報告しきい値未満を0とは扱わない。製品許容差はJ409に従って別途確認する。成分だけでは冷間圧造用としての供給や成形適性を証明できない。

条件分岐の原記録

表1の通常条件P≤.030%、S≤.040%

元素化学成分の要求事項
C0.48 ~ 0.53
Si0.15 ~ 0.35
Mn0.7 ~ 0.9
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.04(下限の記載なし)
Cr0.8 ~ 1.1
V≥ 0.15(上限の記載なし)
Cu≤ 0.35(下限の記載なし)
Ni≤ 0.25(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

協定による板状製品の代表的なP≤.030%、S≤.035%

元素化学成分の要求事項
C0.48 ~ 0.53
Si0.15 ~ 0.35
Mn0.7 ~ 0.9
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.035(下限の記載なし)
Cr0.8 ~ 1.1
V≥ 0.15(上限の記載なし)
Cu≤ 0.35(下限の記載なし)
Ni≤ 0.25(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

協定によるASTM長尺材の代表的なP≤.040%、S≤.050%

元素化学成分の要求事項
C0.48 ~ 0.53
Si0.15 ~ 0.35
Mn0.7 ~ 0.9
P≤ 0.04(下限の記載なし)
S≤ 0.05(下限の記載なし)
Cr0.8 ~ 1.1
V≥ 0.15(上限の記載なし)
Cu≤ 0.35(下限の記載なし)
Ni≤ 0.25(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

条件分岐の選択が必要

はい

確認内容

英語原文の表1UNSの対応関係および脚注を目視照合済み
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