S30C 材料資料
出典記録は計10件。標準、版、条件ごとに区分して表示する。同じ材種・材質記号でも、材料をそのまま代替できるとは限らない。
質量分率と分析の種類は、各出典の説明に従う。欠落項目を0とは扱わない。メーカーの代表値、標準の保証値、ヒート・ロットの実測値を混同してはならない。計算と条件選択は材料選定ツールで行う。
S30C の条件選択・比較・炭素当量ツールを開く →材料ニーズの評価
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S30C · JIS G4051
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料形状
- 冷間成形用鋼材
- 原記録の状態に関する説明
- 出典の版は特定済み。化学成分の確認は未完了
- 標準の版
- JIS G 4051-2023
- 表の位置
- 表2及び注a/b。第6条
炭素当量の参考値
以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。
表記載の限度；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意：Cr≤0.30%のみを緩和；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意：Ni+Crの合計限度のみを緩和；Ni+Cr≤0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方の協定により、Crの限界値及びNi+Crの合計限界値を緩和。Ni+Cr≤0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録（別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない）
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
成分はJIS G 4051-2023に基づいています。製品に版数は明記されておらず、契約適用バージョンは確認が必要です。
化学成分の適用条件
溶鋼／溶湯分析の質量分率wt%。製品分析の許容差はJIS G0321の表3に従って別途確認する。 / Cr≤0.30%およびNi+Crの合計上限の緩和には当事者双方の協定が必要であり、それぞれ選択する。Niの個別限度≤0.20%はこれによって緩和しない。 / 表に記載されていない合金元素は、溶解の完了に必要な場合を除き意図的に添加してはならない。規定のないものをゼロとして計算しない。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
条件分岐の原記録
表記載の限度；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
双方合意：Cr≤0.30%のみを緩和；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
双方合意：Ni+Crの合計限度のみを緩和；Ni+Cr≤0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
双方の協定により、Crの限界値及びNi+Crの合計限界値を緩和。Ni+Cr≤0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
条件分岐の選択が必要
はい確認内容
成分はJIS G 4051-2023に基づいています。製品に版数は明記されておらず、契約適用バージョンは確認が必要です。対応製品を確認 →S30C · JIS G 4051-2023
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料形状
- 参考資料の記録
- 原記録の状態に関する説明
- 標準原文確認済み
- 標準の版
- JIS G 4051-2023
- 表の位置
- 表2及び注a/b。第6条
炭素当量の参考値
以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。
表記載の限度；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意：Cr≤0.30%のみを緩和；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意：Ni+Crの合計限度のみを緩和；Ni+Cr≤0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方の協定により、Crの限界値及びNi+Crの合計限界値を緩和。Ni+Cr≤0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録（別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない）
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
溶鋼／溶湯分析の質量分率wt%。製品分析の許容差はJIS G0321の表3に従って別途確認する。Cr≤0.30%およびNi+Crの合計上限の緩和には当事者双方の協定が必要であり、それぞれ選択する。Niの個別限度≤0.20%はこれにより緩和しない。表に記載されていない合金元素は、溶解の完了に必要な場合を除き意図的に添加してはならない。規定のないものをゼロとして計算しない。
化学成分の適用条件
溶鋼／溶湯分析の質量分率wt%。製品分析の許容差はJIS G0321の表3に従って別途確認する。 / Cr≤0.30%およびNi+Crの合計上限の緩和には当事者双方の協定が必要であり、それぞれ選択する。Niの個別限度≤0.20%はこれによって緩和しない。 / 表に記載されていない合金元素は、溶解の完了に必要な場合を除き意図的に添加してはならない。規定のないものをゼロとして計算しない。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
条件分岐の原記録
表記載の限度；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
双方合意：Cr≤0.30%のみを緩和；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
双方合意：Ni+Crの合計限度のみを緩和；Ni+Cr≤0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
双方の協定により、Crの限界値及びNi+Crの合計限界値を緩和。Ni+Cr≤0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
条件分岐の選択が必要
はい確認内容
2023の日本語原文の表2及び規定附属書JBを照合済みS30C · JIS G 4051-2005
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料形状
- 参考資料の記録
- 原記録の状態に関する説明
- 標準原文確認済み
- 標準の版
- JIS G 4051-2005
- 表の位置
- 表1及び備考1–3。第5条
炭素当量の参考値
以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。
表記載の限度；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意：Cr<0.30%のみを緩和；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意：Ni+Crの合計限度のみを緩和；Ni+Cr<0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方の協定により、Crの限界値及びNi+Crの合計限界値を緩和。Ni+Cr<0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録（別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない）
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
溶鋼／溶湯分析の質量分率wt%。製品分析の許容差はJIS G0321の表3に従って別途確認する。協定Cr<0.30%、Ni+Crの合計CK<0.40%／通常<0.45%。厳密に小さい条件で上限値を含まず、それぞれ選択する。Niの個別限度≤0.20%はこれによって緩和しない。規定のない元素をゼロとして計算しない。本記録は2005版だけを根拠とし、新版が同一であると自動認定しない。
化学成分の適用条件
溶鋼／溶湯分析の質量分率wt%。製品分析の許容差はJIS G0321の表3に従って別途確認する。協定Cr<0.30%、Ni+Crの合計CK<0.40%／通常<0.45%。厳密に小さい条件で上限値を含まず、それぞれ選択する。Niの個別限度≤0.20%はこれによって緩和しない。規定のない元素をゼロとして計算しない。本記録は2005版だけを根拠とし、新版が同一であると自動認定しない。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
条件分岐の原記録
表記載の限度；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
- 上限値に境界を含まない
- いいえ
双方合意：Cr<0.30%のみを緩和；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | < 0.3（下限未列） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
- 上限値に境界を含まない
- いいえ
双方合意：Ni+Crの合計限度のみを緩和；Ni+Cr<0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
- 上限値に境界を含まない
- はい
双方の協定により、Crの限界値及びNi+Crの合計限界値を緩和。Ni+Cr<0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | < 0.3（下限未列） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
- 上限値に境界を含まない
- はい
条件分岐の選択が必要
はい確認内容
2005の日本語原文の表1及び備考1–3を照合済みS30C · JIS G 4051-2016
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料形状
- 参考資料の記録
- 原記録の状態に関する説明
- 標準原文確認済み
- 標準の版
- JIS G 4051-2016
- 表の位置
- 表2および注a/b、第5条
- PDFのPDF上のページ
- 1、6、7、8
炭素当量の参考値
以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。
Cr≤0.20%；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意Cr<0.30%；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
Cr≤0.20%；Ni+Cr<0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意Cr<0.30%；Ni+Cr<0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録（別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない）
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
JSA正式英語版JIS G4051:2016。表紙および成分原表を行ごとに目視照合済み。質量分率wt%、溶鋼／溶湯分析。注aの協定Crは厳密に0.30%未満、注bの協定Ni+Crは厳密に0.45%未満であり、以下とは扱わない。二つの協定は独立して選択する。製品分析を双方で合意した場合、許容差はJIS G0321表3に従って別途確認し、標準ヒート成分範囲へ自動加算しない。記載のない元素は溶解完了以外の目的で意図的に添加してはならない。限度の未規定はゼロを意味しない。本記録は2016版だけを根拠とし、これによって他版の成分が同一または照合済みとは表明しない。
化学成分の適用条件
JSA正式英語版JIS G4051:2016。表紙および成分原表を行ごとに目視照合済み。質量分率wt%、溶鋼／溶湯分析。注aの協定Crは厳密に0.30%未満、注bの協定Ni+Crは厳密に0.45%未満であり、以下とは扱わない。二つの協定は独立して選択する。製品分析を双方で合意した場合、許容差はJIS G0321表3に従って別途確認し、標準ヒート成分範囲へ自動加算しない。記載のない元素は溶解完了以外の目的で意図的に添加してはならない。限度の未規定はゼロを意味しない。本記録は2016版だけを根拠とし、これによって他版の成分が同一または照合済みとは表明しない。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
条件分岐の原記録
Cr≤0.20%；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
双方合意Cr<0.30%；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | < 0.3（下限未列） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
Cr≤0.20%；Ni+Cr<0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
- 上限値に境界を含まない
- はい
双方合意Cr<0.30%；Ni+Cr<0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | < 0.3（下限未列） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
- 上限値に境界を含まない
- はい
条件分岐の選択が必要
はい確認内容
2016正式英文原文の表2および規定附属書JBの全27銘柄と脚注の視覚的照合S30C · JIS G 4051-2016
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料形状
- 参考資料の記録
- 原記録の状態に関する説明
- 標準原文確認済み
- 標準の版
- JIS G 4051-2016
- 表の位置
- 表2および注a/b、第5条
- PDFのPDF上のページ
- 1、6、7、8
炭素当量の参考値
以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。
Cr≤0.20%；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意Cr<0.30%；Ni+Cr≤0.35%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
Cr≤0.20%；Ni+Cr<0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
双方合意Cr<0.30%；Ni+Cr<0.45%
IIW / CEV：0.3700–0.5733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4200 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4550 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録（別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない）
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
JSA正式英語版JIS G4051:2016。表紙および成分原表を行ごとに目視照合済み。質量分率wt%、溶鋼／溶湯分析。注aの協定Crは厳密に0.30%未満、注bの協定Ni+Crは厳密に0.45%未満であり、以下とは扱わない。二つの協定は独立して選択する。製品分析を双方で合意した場合、許容差はJIS G0321表3に従って別途確認し、標準ヒート成分範囲へ自動加算しない。記載のない元素は溶解完了以外の目的で意図的に添加してはならない。限度の未規定はゼロを意味しない。本記録は2016版だけを根拠とし、これによって他版の成分が同一または照合済みとは表明しない。
化学成分の適用条件
JSA正式英語版JIS G4051:2016。表紙および成分原表を行ごとに目視照合済み。質量分率wt%、溶鋼／溶湯分析。注aの協定Crは厳密に0.30%未満、注bの協定Ni+Crは厳密に0.45%未満であり、以下とは扱わない。二つの協定は独立して選択する。製品分析を双方で合意した場合、許容差はJIS G0321表3に従って別途確認し、標準ヒート成分範囲へ自動加算しない。記載のない元素は溶解完了以外の目的で意図的に添加してはならない。限度の未規定はゼロを意味しない。本記録は2016版だけを根拠とし、これによって他版の成分が同一または照合済みとは表明しない。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
条件分岐の原記録
Cr≤0.20%；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
双方合意Cr<0.30%；Ni+Cr≤0.35%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | < 0.3（下限未列） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
Cr≤0.20%；Ni+Cr<0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
- 上限値に境界を含まない
- はい
双方合意Cr<0.30%；Ni+Cr<0.45%
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | < 0.3（下限未列） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
- 組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.45
- 上限値に境界を含まない
- はい
条件分岐の選択が必要
はい確認内容
2016正式英文原文の表2および規定附属書JBの全27銘柄と脚注の視覚的照合S30C · POSCO線材カタログ（ローカル1203アーカイブ、原文版数は未記載）
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料分類
- 炭素鋼
- 詳細分類
- 炭素鋼
- 材料形状
- 線材
- 原記録の状態に関する説明
- メーカー原文確認済み
- 資料の版
- ローカルファイル1203线材.pdf。原文に発行版の記載なし。PDFメタデータの2014-12-03は、ファイルの生成日時にすぎない
- 資料名
- WIRE ROD 線材
- 表の位置
- 印刷第23ページの第2成分表（ローカル表インデックス）
- PDFのPDF上のページ
- 12
- 単位
- 原表は百分率で表示。具体的な定義は出典の説明を参照する。
- 分析の種類
- カタログにおいて溶鋼／溶湯分析/製品分析が統一的に説明されていない
- メーカー
- POSCO / ポスコ
炭素当量の参考値
メーカー資料の範囲に基づく推定であり、標準の保証値でもヒート・ロットの実測値でもない。式の適用性は用途と工程に照らして再確認が必要。
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
POSCOローカル線材カタログ、PDF第12ページ／印刷第23ページ、表索引1第9行。原文の版数は未記載。PDF生成時間2014-12-03は標準の発行年ではない。メーカー範囲の資料であり、当社による供給保証を意味するものではない。条件：印刷第23ページ脚注：CKの三材種のCu/Ni/Cr/Ni+Cr上限は0.25/0.20/0.20/0.30%、その他の銘柄は0.30/0.20/0.20/0.35%。製品分析の許容差は別途、引用先のJIS G0321表2にて検証し、引用版次の検証済みであることは宣言しない。
化学成分の適用条件
原カタログの化学成分表%、線材。対照先JIS/SAE/DINの版は提供されておらず、カタログデータをこれらの規格の確認済み正式版として扱わない。 / 横線はゼロを意味しない。溶鋼／製品分析の区分は一律には明確でなく、注文、製品分析の許容差および実際の供給は別途確認する。 / 印刷第23ページの脚注：CKの三材種のCu/Ni/Cr/Ni+Cr上限は0.25／0.20／0.20／0.30%、他材種は0.30／0.20／0.20／0.35%。製品分析の許容差は引用先JIS G0321の表2に従って別途確認し、引用版を確認済みとは主張しない。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
確認内容
原PDFの表と文字座標を双方向に照合し、材種・材質記号の欠落セルを復元。結合セル及びページ脚部/Remarkは別途確認する。明確な疑義のある表及び成分が空欄の行は保留する。S30C · 新日鉄線材カタログ EXE203 2008.3 / JIS G4051-2005
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料分類
- 炭素鋼
- 詳細分類
- 炭素鋼
- 材料形状
- 線材
- 原記録の状態に関する説明
- メーカー原文確認済み
- 資料の版
- Cat. No. EXE203 2008.3 PDF；表紙著作権2008
- 資料名
- Nippon Steel Wire Rods
- 表の位置
- 印刷第16ページ、表インデックス0
- PDFのPDF上のページ
- 10
- 単位
- 質量分率（%）
- 分析の種類
- 元のカタログの表において分析種類が明記されていない
- メーカー
- NIPPON STEEL CORPORATION / 新日本製鐵
炭素当量の参考値
メーカー資料の範囲に基づく推定であり、標準の保証値でもヒート・ロットの実測値でもない。式の適用性は用途と工程に照らして再確認が必要。
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
新日鉄の線材カタログEXE203 2008.3の過去資料。PDF第10ページ／印刷第16ページ、JIS G4051-2005。原カタログの本表は分析種別を明記していない。メーカーの範囲資料であり、規格保証値／ヒート・ロットの実測値ではなく、当社の供給を示すものではない。条件：CKの三材種の残留Cu≤0.25、Ni+Cr≤0.30。その他は≤0.30/0.35。それぞれNi≤0.20、Cr≤0.20。
化学成分の適用条件
原カタログの質量分率%、2008.3の過去のメーカー資料。引用規格名および版は原文どおりとし、それらの正式原文を入手して確認済みという意味ではない。 / 横線または空欄は0を意味しない。本バッチは化学成分だけを確認し、機械的性質および実際の供給は条件に従って別途確認する。 / CKの三材種の残留Cu≤0.25、Ni+Cr≤0.30。その他は≤0.30／0.35。それぞれNi≤0.20、Cr≤0.20。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
確認内容
分類別の表全体を展開し、原画像及び注記と照合済み。通常の元素、残留元素及び条件付きの元素を区分し、基となる鋼種の全成分を示さない接尾記号の表は除外する。S30C · 新日鉄線材カタログ EXE203 2008.3 / JASO M106-92
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料分類
- 炭素鋼
- 詳細分類
- 炭素鋼
- 材料形状
- 線材
- 原記録の状態に関する説明
- メーカー原文確認済み
- 資料の版
- Cat. No. EXE203 2008.3 PDF；表紙著作権2008
- 資料名
- Nippon Steel Wire Rods
- 表の位置
- 印刷第20ページ、表インデックス0
- PDFのPDF上のページ
- 12
- 単位
- 質量分率（%）
- 分析の種類
- 元のカタログの表において分析種類が明記されていない
- メーカー
- NIPPON STEEL CORPORATION / 新日本製鐵
炭素当量の参考値
メーカー資料の範囲に基づく推定であり、標準の保証値でもヒート・ロットの実測値でもない。式の適用性は用途と工程に照らして再確認が必要。
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
新日鉄の線材カタログEXE203 2008.3の過去資料。PDF第12ページ／印刷第20ページ、JASO M106-92。元のカタログの表において分析種類が明記されていない。メーカーの範囲資料であり、標準の保証値又はヒート・ロットの実測値ではなく、当社の供給を示すものではない。
化学成分の適用条件
原カタログの質量分率%、2008.3の過去のメーカー資料。引用する標準名及び版は原文に従うが、これらの標準の正式原文を入手し、確認済みであることを意味しない。/ 横線又は空欄は0を意味しない。今回の確認は化学成分のみであり、機械的性質及び実際の供給は条件に応じて別途確認する。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 下限値
- 未記載
- 上限
- 0.35
確認内容
分類別の表全体を展開し、原画像及び注記と照合済み。通常の元素、残留元素及び条件付きの元素を区分し、基となる鋼種の全成分を示さない接尾記号の表は除外する。S30C · 中鋼の棒鋼・線材カタログ 2014-C1 / 7.1.9 JIS G4051（版の記載なし）
化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない
- 材料分類
- 炭素鋼
- 詳細分類
- 炭素鋼
- 材料形状
- 棒鋼および線材
- 原記録の状態に関する説明
- メーカー原文確認済み
- 資料の版
- CAT.NO.3-BD-01-2014-C1（裏表紙に明記）
- 資料名
- 棒鋼・線材製品ハンドブック Bars & Wire Rods
- 表の位置
- 7.1.9 JIS G4051（版次未記載）
- PDFのPDF上のページ
- 18
- 単位
- 質量分率（%）
- 分析の種類
- 元のカタログの表において分析種類が明記されていない
- メーカー
- CHINA STEEL CORPORATION / 中国鋼鐵股份有限公司（台湾中鋼）
炭素当量の参考値
メーカー資料の範囲に基づく推定であり、標準の保証値でもヒート・ロットの実測値でもない。式の適用性は用途と工程に照らして再確認が必要。
IIW / CEV：0.3700–0.5533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15；炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm（Ito–Bessyo）：0.3050–0.4150 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo、V、B。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B；主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET：0.3300–0.4500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素：Mo。元素間の連動制約は別途確認が必要であり、包絡値の全組合せが実現可能であることを保証しない。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40；フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
化学成分の記録
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.035（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
適用範囲と制限
中鋼の棒鋼・線材カタログCAT.NO.3-BD-01-2014-C1、PDF第18ページ／印刷第16ページ、7.1.9 JIS G4051（版の記載なし）。元のカタログの表において分析種類が明記されていない。過去のメーカーの範囲資料であり、標準の保証値又はヒート・ロットの実測値ではなく、当社の供給を示すものではない。
化学成分の適用条件
2014-C1の過去のメーカーカタログ、棒鋼／線材。引用規格の版が記載されていない場合、他のカタログから年を補わない。カタログを規格の正式原文として扱わない。/ 横線および空欄はゼロを意味しない。成分があっても、式が完全または適用可能であることを意味しない。機械的性質および供給は別途確認する。
組合せ制限
- 元素合計制限
- 対象元素
- Ni
- Cr
- 上限
- 0.35
確認内容
カタログ全体の28表について、結合セルの配置を復元済みで、欠落セルはない。原画像、続きのページ及び注記に従って登録し、判断が分かれる条件は保留する。S30C · Q/BQB 615-2018
出典原文の確認が未完了のため、正式な標準の根拠としては使用しない
- 材料分類
- 炭素鋼
- 詳細分類
- 炭素鋼
- 材料形状
- 参考資料の記録
- 確認状況
- 参考データ、原文未確認
炭素当量の参考値
IIW / CEV：化学成分の根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない
Pcm（Ito–Bessyo）：化学成分の根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない
CET：成分根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない
化学成分の記録
| 元素 | 化学成分の要求事項 |
|---|---|
| C | 0.27 ～ 0.33 |
| Cr | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| Cu | ≤ 0.3（下限の記載なし） |
| Mn | 0.6 ～ 0.9 |
| Ni | ≤ 0.2（下限の記載なし） |
| P | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| S | ≤ 0.03（下限の記載なし） |
| Si | 0.15 ～ 0.35 |
適用範囲と制限
材料データベースの照合は冷間圧造への適用性または製品強度の約束を意味しない。線材状態、変形量、熱処理および実物試験と併せて確認する必要がある。