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G10550 材料資料

出典記録は計3件。標準、版、条件ごとに区分して表示する。同じ材種・材質記号でも、材料をそのまま代替できるとは限らない。

質量分率と分析の種類は、各出典の説明に従う。欠落項目を0とは扱わない。メーカーの代表値、標準の保証値、ヒート・ロットの実測値を混同してはならない。計算と条件選択は材料選定ツールで行う。

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材料ニーズの評価

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カタログに記載がない材料についても、ご要望をお寄せください。 当社の設備、生産ライン及び工程能力が、ご希望の鋼種・材質、製品形状、寸法、加工及び受渡条件に対応できるかを評価し、加工、試作又は供給の可能性についてご相談します。

実現可能性と供給条件は技術審査後に確認します。本ページの標準情報は、供給又は性能を約束するものではありません。

製品と加工能力を見る

G10550 · SAE J403-2014

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
炭素鋼
詳細分類
炭素鋼
材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
SAE J403-2014
表の位置
表1
PDFのPDF上のページ
4
単位
質量分率(wt%)
分析の種類
溶鋼(ヒートまたは炉)分析

炭素当量の参考値

以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。

長尺材:鍛造用半製品、熱間圧延・冷間仕上げ棒鋼、線材、継目無鋼管。残留B(別途合意がない場合の通常条件)
IIW / CEV:0.6000–0.8420 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V。未確定の注文要件又は条件がある。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.5300–0.6807 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Si、V、B。未確定の注文要件又は条件がある。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5600–0.7297 標準の範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない。未確定の注文要件又は条件がある CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
長尺材:鍛造用半製品、熱間圧延・冷間仕上げ棒鋼、線材、継目無鋼管。残留A
IIW / CEV:0.6000–0.8187 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V。未確定の注文要件又は条件がある。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.5300–0.6698 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Si、V、B。未確定の注文要件又は条件がある。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5600–0.7185 標準の範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない。未確定の注文要件又は条件がある CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
長尺材:鍛造用半製品、熱間圧延・冷間仕上げ棒鋼、線材、継目無鋼管。残留C
IIW / CEV:0.6000–0.8873 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V。未確定の注文要件又は条件がある。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.5300–0.6947 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Si、V、B。未確定の注文要件又は条件がある。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5600–0.7470 標準の範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない。未確定の注文要件又は条件がある CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
長尺材:鍛造用半製品、熱間圧延・冷間仕上げ棒鋼、線材、継目無鋼管。残留D(限界値の規定はないが、報告が必要)
IIW / CEV:0.6000–0.7500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Cr、Mo、V、Ni、Cu。未確定の注文要件又は条件がある。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.5300–0.6450 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Si、Cu、Cr、Ni、Mo、V、B。未確定の注文要件又は条件がある。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5600–0.6900 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Cr、Cu、Ni。未確定の注文要件又は条件がある。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
板状製品の区分:形鋼、厚板、鋼帯、薄板、溶接管(注1の定義による)。残留B(別途合意がない場合の通常条件)
IIW / CEV:0.6000–0.8420 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V。未確定の注文要件又は条件がある。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.5300–0.6807 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Si、V、B。未確定の注文要件又は条件がある。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5600–0.7297 標準の範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない。未確定の注文要件又は条件がある CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
扁平材:形鋼、板、帯鋼、薄板、溶接管(注記1の定義による);残留A
IIW / CEV:0.6000–0.8187 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V。未確定の注文要件又は条件がある。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.5300–0.6698 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Si、V、B。未確定の注文要件又は条件がある。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5600–0.7185 標準の範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない。未確定の注文要件又は条件がある CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
扁平材:形鋼、板、帯鋼、薄板、溶接管(注記1の定義による);残留C
IIW / CEV:0.6000–0.8873 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V。未確定の注文要件又は条件がある。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.5300–0.6947 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Si、V、B。未確定の注文要件又は条件がある。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5600–0.7470 標準の範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない。未確定の注文要件又は条件がある CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
板状製品の区分:形鋼、厚板、鋼帯、薄板、溶接管(注1の定義による)。残留D(限界値の規定はないが、報告が必要)
IIW / CEV:0.6000–0.7500 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Cr、Mo、V、Ni、Cu。未確定の注文要件又は条件がある。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.5300–0.6450 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Si、Cu、Cr、Ni、Mo、V、B。未確定の注文要件又は条件がある。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.5600–0.6900 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Cr、Cu、Ni。未確定の注文要件又は条件がある。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録(別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない)

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.04(下限の記載なし)
S≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.35(下限の記載なし)
Ni≤ 0.25(下限の記載なし)
Cr≤ 0.2(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

適用範囲と制限

SAE J403 Revised JUN2014 Table 1の原文における鋳造状態または溶鋼/溶湯分析の質量分率wt%とする。製品分析の許容差は別途SAE J409に従い、J409を借用して本表を緩和させない。UNS G10550とSAE 1055は本表の同一行に直接列記された名称であり、他の規格や版次を本版に混同させない。残留元素について別途規定がない場合はデフォルトでBとする。A/B/Cは対応する形態/合意に従って選択し、Dに列記された限度はないがCu/Ni/Cr/Moの量は引き続き報告する必要があり、ゼロとして処理しない。表に記載されたの適合性を証明する場合、C/Mn/P/S以外にCu/Cr/Ni/Mo/Siも報告しなければならない。0.02%未満は原文に従い<0.02%として報告可能であり、これは統一上限またはゼロを意味しない。扁平類と長材のP/Sはそれぞれ選択し、より広い上限を採用して統合してはならない。1006/1008 Mnは表1注6/7に従い形態によって選択する。Siは注文時に合意がある場合のみ規定される。線材では通常≤0.10、0.07–0.15、0.10–0.20、0.15–0.35、0.20–0.40、0.30–0.60%が用いられる。その他の製品では0.07–0.15という常用オプションは列記されていない。契約値は製品形態と照合すべきであり、合意がない場合は固定のSiを記入しない。本表の普通材種にPbまたはBを自動的に追加しない。別途鉛/ホウ素処理を施した材種はL/Bの識別および相応のUNSが必要であり、原文のPb0.15–0.35%、B0.0005–0.003%はこの処理条件に属し、普通鋼には統合されない。表1注3:Cuを特に要求する場合、通常はCu≥0.20%を指定する。本バッチの残留オプションは残留制御にのみ使用し、特別なCu添加条件と残留上限を無条件に重ね合わせない。具体的な注文範囲は別途合意する必要があり、当該の特別なCu条件は暫定的に自動判定されない。3.1および表6はC/Mn/P/S/Si/Al/Cu/Ni/Cr/Mo/Nb(Cb)/Ti/V/B/Nを報告しなければならない。購入者の要求がある場合は別途As/Sbを報告する。Si/Cu/Ni/Cr/Moが0.02%未満の場合は<0.02%と報告でき、Nb/Ti/Vが0.008%未満の場合は<0.008%と報告できる。これらは報告しきい値であり、汎用的な成分上限ではないため、これに基づいてゼロを補完したり限度を補完したりしてはならない。

化学成分の適用条件

SAE J403 Revised JUN2014 Table 1の原文における鋳造状態または溶鋼/溶湯分析の質量分率wt%とする。製品分析の許容差は別途SAE J409に従い、J409を借用して本表を緩和させない。UNS G10550とSAE 1055は本表の同一行に直接列記された名称であり、他の規格や版次を本版に混同させない。残留元素について別途規定がない場合はデフォルトでBとする。A/B/Cは対応する形態/合意に従って選択し、Dに列記された限度はないがCu/Ni/Cr/Moの量は引き続き報告する必要があり、ゼロとして処理しない。表に記載されたの適合性を証明する場合、C/Mn/P/S以外にCu/Cr/Ni/Mo/Siも報告しなければならない。0.02%未満は原文に従い<0.02%として報告可能であり、これは統一上限またはゼロを意味しない。扁平類と長材のP/Sはそれぞれ選択し、より広い上限を採用して統合してはならない。1006/1008 Mnは表1注6/7に従い形態によって選択する。Siは注文時に合意がある場合のみ規定される。線材では通常≤0.10、0.07–0.15、0.10–0.20、0.15–0.35、0.20–0.40、0.30–0.60%が用いられる。その他の製品では0.07–0.15という常用オプションは列記されていない。契約値は製品形態と照合すべきであり、合意がない場合は固定のSiを記入しない。本表の普通材種にPbまたはBを自動的に追加しない。別途鉛/ホウ素処理を施した材種はL/Bの識別および相応のUNSが必要であり、原文のPb0.15–0.35%、B0.0005–0.003%はこの処理条件に属し、普通鋼には統合されない。表1注3:Cuを特に要求する場合、通常はCu≥0.20%を指定する。本バッチの残留オプションは残留制御にのみ使用し、特別なCu添加条件と残留上限を無条件に重ね合わせない。具体的な注文範囲は別途合意する必要があり、当該の特別なCu条件は暫定的に自動判定されない。3.1および表6はC/Mn/P/S/Si/Al/Cu/Ni/Cr/Mo/Nb(Cb)/Ti/V/B/Nを報告しなければならない。購入者の要求がある場合は別途As/Sbを報告する。Si/Cu/Ni/Cr/Moが0.02%未満の場合は<0.02%と報告でき、Nb/Ti/Vが0.008%未満の場合は<0.008%と報告できる。これらは報告しきい値であり、汎用的な成分上限ではないため、これに基づいてゼロを補完したり限度を補完したりしてはならない。

条件分岐の原記録

長尺材:鍛造用半製品、熱間圧延・冷間仕上げ棒鋼、線材、継目無鋼管。残留B(別途合意がない場合の通常条件)

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.04(下限の記載なし)
S≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.35(下限の記載なし)
Ni≤ 0.25(下限の記載なし)
Cr≤ 0.2(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

長尺材:鍛造用半製品、熱間圧延・冷間仕上げ棒鋼、線材、継目無鋼管。残留A

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.04(下限の記載なし)
S≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.2(下限の記載なし)
Ni≤ 0.2(下限の記載なし)
Cr≤ 0.15(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

長尺材:鍛造用半製品、熱間圧延・冷間仕上げ棒鋼、線材、継目無鋼管。残留C

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.04(下限の記載なし)
S≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.4(下限の記載なし)
Ni≤ 0.4(下限の記載なし)
Cr≤ 0.3(下限の記載なし)
Mo≤ 0.12(下限の記載なし)

長尺材:鍛造用半製品、熱間圧延・冷間仕上げ棒鋼、線材、継目無鋼管。残留D(限界値の規定はないが、報告が必要)

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.04(下限の記載なし)
S≤ 0.05(下限の記載なし)

板状製品の区分:形鋼、厚板、鋼帯、薄板、溶接管(注1の定義による)。残留B(別途合意がない場合の通常条件)

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.035(下限の記載なし)
Cu≤ 0.35(下限の記載なし)
Ni≤ 0.25(下限の記載なし)
Cr≤ 0.2(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

扁平材:形鋼、板、帯鋼、薄板、溶接管(注記1の定義による);残留A

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.035(下限の記載なし)
Cu≤ 0.2(下限の記載なし)
Ni≤ 0.2(下限の記載なし)
Cr≤ 0.15(下限の記載なし)
Mo≤ 0.06(下限の記載なし)

扁平材:形鋼、板、帯鋼、薄板、溶接管(注記1の定義による);残留C

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.035(下限の記載なし)
Cu≤ 0.4(下限の記載なし)
Ni≤ 0.4(下限の記載なし)
Cr≤ 0.3(下限の記載なし)
Mo≤ 0.12(下限の記載なし)

板状製品の区分:形鋼、厚板、鋼帯、薄板、溶接管(注1の定義による)。残留D(限界値の規定はないが、報告が必要)

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.035(下限の記載なし)

条件分岐の選択が必要

はい

確認内容

2014の原テキストの四表、合計79行の成分セル、形状別の欄、UNS及び表の注を確認済み。出典及び異なる注文条件をそれぞれ保持する。

G10550 · ASTM A 713-2024

出典原文の確認が未完了のため、正式な標準の根拠としては使用しない

材料分類
炭素鋼
詳細分類
炭素鋼
材料形状
参考資料の記録
確認状況
参考データ、原文未確認

炭素当量の参考値

IIW / CEV:化学成分の根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない
Pcm(Ito–Bessyo):化学成分の根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない
CET:成分根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.04(下限の記載なし)
S≤ 0.05(下限の記載なし)

適用範囲と制限

材料データベースの照合は冷間圧造への適用性または製品強度の約束を意味しない。線材状態、変形量、熱処理および実物試験と併せて確認する必要がある。

G10550 · ASTM A682/A682M-2005

出典原文の確認が未完了のため、正式な標準の根拠としては使用しない

材料分類
炭素鋼
詳細分類
炭素鋼
材料形状
参考資料の記録
確認状況
参考データ、原文未確認

炭素当量の参考値

IIW / CEV:化学成分の根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない
Pcm(Ito–Bessyo):化学成分の根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない
CET:成分根拠が未確認のため、標準範囲の炭素当量は現時点では計算しない

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.5 ~ 0.6
Mn0.6 ~ 0.9
P≤ 0.03(下限の記載なし)
S≤ 0.035(下限の記載なし)

適用範囲と制限

材料データベースの照合は冷間圧造への適用性または製品強度の約束を意味しない。線材状態、変形量、熱処理および実物試験と併せて確認する必要がある。

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