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46CR2 材料資料

出典記録は計8件。標準、版、条件ごとに区分して表示する。同じ材種・材質記号でも、材料をそのまま代替できるとは限らない。

質量分率と分析の種類は、各出典の説明に従う。欠落項目を0とは扱わない。メーカーの代表値、標準の保証値、ヒート・ロットの実測値を混同してはならない。計算と条件選択は材料選定ツールで行う。

46CR2 の条件選択・比較・炭素当量ツールを開く →

材料ニーズの評価

46CR2の材料をお探しですか?

関連するカタログ情報をご覧いただけます。新たな材料・加工のご要望もお寄せください。 当社の設備、生産ライン及び工程能力が、ご希望の鋼種・材質、製品形状、寸法、加工及び受渡条件に対応できるかを評価し、加工、試作又は供給の可能性についてご相談します。

実現可能性と供給条件は技術審査後に確認します。本ページの標準情報は、供給又は性能を約束するものではありません。

製品と加工能力を見る

46Cr2 · EN 10263

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料形状
引抜きワイヤ
原記録の状態に関する説明
標準の転記による参考記録
標準の版
BS EN 10263-4:2017
表の位置
表3

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.5833–0.7700 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5925 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6225 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Si≤ 0.3(下限の記載なし)
Mn0.5 ~ 0.8
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.025(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6
Cu≤ 0.25(下限の記載なし)

適用範囲と制限

溶鋼/溶湯分析。脚注および協定可能な項目は原ページを参照し、範囲が未規定でもゼロを意味しない。初期の2001による暫定抽出は2017原版で置き換え済み。ウェブサイトは版を記載していない。本記録の出典版に従って表示するが、契約への適用性は証明しない

確認内容

標準の出典:BS EN 10263-4:2017・Table 3対応製品を確認 →

46Cr2 · ISO 4954

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料形状
冷間圧造用ワイヤ
原記録の状態に関する説明
標準の転記による参考記録
標準の版
ISO 4954:2018
表の位置
表C.2

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.5833–0.7700 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5925 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6225 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

化学成分の出典と適用範囲

記載した標準の版に基づく参考成分であり、ヒート・ロットの実測値ではない。注文の適用標準、原材料及び完成製品の要求は、それぞれ確認する必要がある。

出典: ISO 4954:2018 · Table C.2 · 46Cr2 · p.41

元素質量分率 / %
C0.42–0.5
Si≤0.3
Mn0.5–0.8
P≤0.025
S≤0.025
Cr0.4–0.6
Cu≤0.25

別記がない限り、単一の数値は上限を表します。未記載元素と空欄はゼロとは扱いません。代替限度、任意添加および分析の許容差は、該当する表注と注文時の合意を確認する必要があります。この参考表は規格全文に代わるものではありません。

適用範囲と制限

ISO 4954:2018;溶鋼/溶湯分析、質量分率%。範囲の記載がない数値は上限であり、完全な表下注は原ページを参照する。ウェブサイトは版を記載していない。本記録の出典版に従って表示するが、契約への適用性は証明しない

確認内容

標準の出典:ISO 4954:2018 · Table C.2対応製品を確認 →

46Cr2 · ISO 4954-2018

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
合金鋼
詳細分類
焼入焼戻し用鋼
材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
ISO 4954:2018
表の位置
表C.2

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.5833–0.7700 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5925 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6225 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Si≤ 0.3(下限の記載なし)
Mn0.5 ~ 0.8
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.025(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6
Cu≤ 0.25(下限の記載なし)

適用範囲と制限

ISO 4954:2018の表C.2は溶鋼/溶湯分析である。単一数値は上限であり、ダッシュはゼロではない。製品分析の許容差は規格の表2/3に従って別記し、溶鋼/溶湯分析成分範囲を直接緩和しない。冷間圧造性改善のためAl0.020–0.050%を選択できるが、共通の強制下限ではない。低いSiは注文協定で定めることができ、焼入性を考慮する必要がある。焼入性を要求する場合、規格は限定的な偏差を認めるが、P/Sは除外し、Cは0.01%を超えない。他は表2を参照する。Cは幅0.04%の範囲を協定で定めることができるが、標準で表記範囲を上書きしてはならない。

化学成分の適用条件

ISO 4954:2018の表C.2は溶鋼/溶湯分析である。単一数値は上限であり、ダッシュはゼロではない。 / 製品分析の許容差は規格の表2/3に従って別記し、溶鋼/溶湯分析成分範囲を直接緩和しない。 / 冷間圧造性改善のためAl0.020–0.050%を選択できるが、共通の強制下限ではない。 / 低いSiは注文協定で定めることができ、焼入性を考慮する必要がある。焼入性を要求する場合、規格は限定的な偏差を認めるが、P/Sは除外し、Cは0.01%を超えない。他は表2を参照する。 / Cは幅0.04%の範囲を協定で定めることができるが、標準で表記範囲を上書きしてはならない。

確認内容

規格原文の表C.2および脚注を確認済み

46Cr2 · EN 10263-4-2017

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
EN 10263-4-2017
表の位置
Table 3 and notes

炭素当量の参考値

以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。

表に列記されているのはデフォルトの溶鋼/溶湯分析成分であり、任意選択のAl添加は選択されていない
IIW / CEV:0.5833–0.7700 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5925 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6225 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。
注3は、冷間圧造性能を改善するため、任意でAlを0.020–0.050%添加可能
IIW / CEV:0.5833–0.7700 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5925 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6225 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録(別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない)

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Si≤ 0.3(下限の記載なし)
Mn0.5 ~ 0.8
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.025(下限の記載なし)
Cu≤ 0.25(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6

適用範囲と制限

EN10263-4:2017表3の溶鋼/溶湯分析、質量分率%。記載のない元素に0を記入せず、購入者の同意なく溶解完了以外の目的で意図的に添加してはならない。注2:焼入性要求がある場合に規定の小さな許容差を認めるが、P/Sは対象外である。ここでは標準成分範囲を拡張しておらず、具体的な焼入性注文条件に基づいて確認する必要がある。注3の任意のAl0.020–0.050%は別記し、標準でアルミニウム含有を強制するものとは扱わない。機械的性質および受渡状態は別途確認する。規格範囲は任意の部品の成形保証ではない。注a:より低いSiを協定できるが、焼入性などの性能への影響を考慮する必要がある。具体的な協定範囲が示されていない場合は独自に記入しない。注b:幅0.04%のC範囲を協定できる。例の.33–.37は全材種の共通範囲ではない。

化学成分の適用条件

EN10263-4:2017表3の溶鋼/溶湯分析、質量分率%。記載のない元素に0を記入せず、購入者の同意なく溶解完了以外の目的で意図的に添加してはならない。注2:焼入性要求がある場合に規定の小さな許容差を認めるが、P/Sは対象外である。ここでは標準成分範囲を拡張しておらず、具体的な焼入性注文条件に基づいて確認する必要がある。注3の任意のAl0.020–0.050%は別記し、標準でアルミニウム含有を強制するものとは扱わない。機械的性質および受渡状態は別途確認する。規格範囲は任意の部品の成形保証ではない。注a:より低いSiを協定できるが、焼入性などの性能への影響を考慮する必要がある。具体的な協定範囲が示されていない場合は独自に記入しない。注b:幅0.04%のC範囲を協定できる。例の.33–.37は全材種の共通範囲ではない。

条件分岐の原記録

表に列記されているのはデフォルトの溶鋼/溶湯分析成分であり、任意選択のAl添加は選択されていない

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Si≤ 0.3(下限の記載なし)
Mn0.5 ~ 0.8
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.025(下限の記載なし)
Cu≤ 0.25(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6

注3は、冷間圧造性能を改善するため、任意でAlを0.020–0.050%添加可能

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Si≤ 0.3(下限の記載なし)
Mn0.5 ~ 0.8
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.025(下限の記載なし)
Cu≤ 0.25(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6
Al0.02 ~ 0.05

条件分岐の選択が必要

はい

確認内容

英文原文の表3/4および脚注を視覚的に照合済み

46Cr2 · DIN EN 10263-4-2002

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
DIN EN 10263-4-2002
表の位置
表2

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.5833–0.7700 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5925 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6225 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Si≤ 0.3(下限の記載なし)
Mn0.5 ~ 0.8
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.025(下限の記載なし)
Cu≤ 0.25(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6

適用範囲と制限

DIN EN10263-4:2002-02はEN10263-4:2001を採用しており、表紙に版の関係が明記されている。溶鋼/溶湯分析の質量分率は%とする。旧版の表2/3に記載のない2017のオプションのAl添加注は、新版の条件を適用しない。表2注cは幅.04%の炭素範囲を協定で定めることを認める。具体的な協定がなければ、表記された標準値を変更しない。表2の注dおよび表3の注cにおいて、合意により低いSiとすることができるが、性能および焼入性の影響を考慮する必要があり、具体的な範囲の提示がない場合は勝手に記入しない。未列記の元素はゼロと記入しない。表2の注aに基づき、溶解の完了に必要な場合を除き、購入者の同意なく意図的に添加してはならない。残留元素は存在し得るが、性能に影響を与えないこと。表2の注bにおいて、焼入性の要求がある場合は規定の偏差を認めるが、P/Sは除く。ここではデフォルトの成分範囲を拡大していない。機械的性質、受渡状態、焼入性の要求は別途確認し、具体的な部品成形への適用は別途確認すること。

化学成分の適用条件

DIN EN10263-4:2002-02はEN10263-4:2001を採用し、表紙に版の関係が明記されている。溶鋼/溶湯分析の質量分率%。 / 旧版表2/3には2017の任意のAl添加注はなく、新版の条件を適用しない。 / 表2注cは幅.04%の炭素範囲を協定で定めることを認める。具体的な協定が示されていない場合、表記の標準値を変更しない。 / 表2注dおよび表3注cは低いSiを協定することを認めるが、性能/焼入性への影響を考慮する必要がある。具体的な範囲が示されていない場合、独自に記入しない。 / 記載のない元素をゼロで補完しない。表2注a:購入者の同意なく溶解完了以外の目的で意図的に添加しない。残留元素は存在してもよいが性能に影響を与えてはならない。 / 表2注bは焼入性要求がある場合に規定許容差を認めるが、P/Sは対象外である。ここでは標準成分範囲を拡張していない。 / 機械的性質、受渡しおよび焼入性要求は別途確認し、具体的な部品の成形適性も別途確認する。

確認内容

旧版の表2/3及び脚注を目視照合済み。新版との同等性は推定しない

46Cr2 · DIN EN 10083-3-2007

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
DIN EN 10083-3-2007
表の位置
Table3および注記a–c
PDFのPDF上のページ
1、18

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.5833–0.7533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni、Cu。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5833 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Cu、Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6100 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Cu、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Mn0.5 ~ 0.8
S≤ 0.035(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
P≤ 0.025(下限の記載なし)

適用範囲と制限

成分根拠はDIN EN10083-3:2007-01の正式な英語本文にあるEN10083-3:2006表3、溶鋼/溶湯分析wt%である。注a:記載のない元素を購入者の同意なく意図的に添加してはならないが、溶解の完了およびボロンが焼入性に作用するために必要な場合を除く。未規定をゼロとは扱わない。注b:焼入性または調質後の機械的要求がある場合に小さな許容差を認めるが、C/P/Sは対象外で、その他は表4を超えてはならない。標準ヒート成分範囲を拡張しない。本規格の非ボロン鋼に関する注cは、要求により被削性を改善した鋼を供給できるとし、硫黄は約0.10%、Mn上限を0.15%引き上げることができる。概数は標準の厳格な上限ではなく、具体的な引合い・注文で定める必要があり、通常材種へ自動混入しない。本規格は調質合金鋼を対象とし、冷間圧造への適性、線材供給、焼なまし/表面/寸法は別途確認する必要がある。製品を自動追加しない。

化学成分の適用条件

成分根拠はDIN EN10083-3:2007-01の正式な英語本文にあるEN10083-3:2006表3、溶鋼/溶湯分析wt%である。 / 注a:記載のない元素を購入者の同意なく意図的に添加してはならないが、溶解の完了およびボロンが焼入性に作用するために必要な場合を除く。未規定をゼロとは扱わない。 / 注b:焼入性または調質後の機械的要求がある場合に小さな許容差を認めるが、C/P/Sは対象外で、その他は表4を超えてはならない。標準ヒート成分範囲を拡張しない。 / 本規格の非ボロン鋼に関する注cは、要求により被削性を改善した鋼を供給できるとし、硫黄は約0.10%、Mn上限を0.15%引き上げることができる。概数は標準の厳格な上限ではなく、具体的な引合い・注文で定める必要があり、通常材種へ自動混入しない。 / 本規格は調質合金鋼を対象とし、冷間圧造への適性、線材供給、焼なまし/表面/寸法は別途確認する必要がある。製品を自動追加しない。

確認内容

正式な英語原文の表紙、表3の全28材種・材質記号及び注a–cを目視照合済み

製品分析の許容差(溶鋼/溶湯分析の範囲拡大には使用しない)

DIN EN10083-3:2007-01(EN10083-3:2006を採用) · 表4および注a/b、7.1.2.2;注文時の製品分析はA.5による · PDFページ 11、19、55 · 質量分率wt%;許容差の単位は質量パーセントのパーセントポイント

完全な標準許容差表は、本銘柄の原表で既に規定されている元素および対応する含有量/硫黄範囲の条件にのみ適用される。溶鋼・溶湯の成分、炭素当量または成分からの逆検索範囲を緩和するものではない。

元素規定された溶鋼/溶湯分析の最高含有量wt%下偏差パーセントポイント上偏差パーセントポイント適用条件
C≤0.55-0.02+0.02原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
Si≤0.40原表に負側許容差の記載なし+0.03原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
Mn≤1.00-0.04+0.04原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
Mn>1.00≤1.70-0.05+0.05原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
P≤0.025原表に負側許容差の記載なし+0.005原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
S≤0.040原表に負側許容差の記載なし+0.005硫黄上限のみを規定し、注bの0.020–0.040%の完全な範囲は未採用
Cr≤2.00-0.05+0.05原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
Cr>2.00≤2.20-0.1+0.1原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
Mo≤0.30-0.03+0.03原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
Mo>0.30≤0.60-0.04+0.04原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
Ni≤2.00-0.05+0.05原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
Ni>2.00≤4.3-0.07+0.07原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
V≤0.25-0.02+0.02原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
B≤0.0050-0.0003+0.0003原表の規定に基づき、溶鋼/溶湯分析の最高含有量区分を選択してください。
S≤0.040-0.005+0.005表3の溶鋼/溶湯分析にS=0.020–0.040%の完全な範囲が明記されている場合のみ(表4注b)

ここは標準の完全な偏差表であり、本銘柄のすべての元素に規定があることを意味しません。記載のない元素を本表によって補完することはありません。同一ヒートの対称偏差は、上方向または下方向のいずれか一方のみ許容されます。Pbの非対称偏差はEN10087のPb行にのみ見られ、記載のないPbの他の標準に適用することはできません。溶鋼・溶湯の成分、炭素当量、または逆算範囲を自動的に拡大することはありません。

46Cr2 · DIN 17200-1987

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
合金鋼
詳細分類
合金鋼
材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
DIN 17200-1987-03
表の位置
表2及び脚注1–5。7.3.1–7.3.2
PDFのPDF上のページ
1、2、15、16、17

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.5833–0.7533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni、Cu。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5833 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Cu、Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6100 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Cu、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Mn0.5 ~ 0.8
S≤ 0.03(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
P≤ 0.035(下限の記載なし)

適用範囲と制限

表2は溶鋼/溶湯分析、質量分率はwt%とする。Siは上限であり、規定のない元素にゼロを記入しない。C、Ck、CmシリーズのP/S要求はそれぞれ保持する。Sを含む銘柄のS0.020–0.035%は両側範囲とする。注1:未記載の元素は、溶解の完了に必要な場合を除き購入者の同意なく意図的に添加してはならない。ここから固定残余元素の数値を導出しない。表3は製品分析の許容差であり、溶鋼限度に加算されていない。適用サイズおよび上下偏差方向をそれぞれ確認すること。熱処理状態、焼入性およびサイズ関連性能は別途検証する。規格には熱間圧延線材が含まれており、成分のみで冷間圧造への供給を直接約束するものではない。注2:限定された焼入性帯または調質/焼ならし後の性能を指定して注文する場合、微小な成分偏差(P/Sを除く)を協議できるが、表3を超えてはならない。本データは表2の基準を保持し、自動的に緩和されない。注4の細字銘柄は特殊用途にのみ使用される。注5は、標記のCシリーズのみ別途Pb0.15–0.30%を注文でき、一般銘柄の基本成分には添加しない。原表材料番号は1.7006。注4は特殊用途として標記されていない。

化学成分の適用条件

表2は溶鋼/溶湯分析、質量分率はwt%とする。Siは上限であり、規定のない元素にゼロを記入しない。C、Ck、CmシリーズのP/S要求はそれぞれ保持する。Sを含む銘柄のS0.020–0.035%は両側範囲とする。注1:未記載の元素は、溶解の完了に必要な場合を除き購入者の同意なく意図的に添加してはならない。ここから固定残余元素の数値を導出しない。表3は製品分析の許容差であり、溶鋼限度に加算されていない。適用サイズおよび上下偏差方向をそれぞれ確認すること。熱処理状態、焼入性およびサイズ関連性能は別途検証する。規格には熱間圧延線材が含まれており、成分のみで冷間圧造への供給を直接約束するものではない。注2:限定された焼入性帯または調質/焼ならし後の性能を指定して注文する場合、微小な成分偏差(P/Sを除く)を協議できるが、表3を超えてはならない。本データは表2の基準を保持し、自動的に緩和されない。注4の細字銘柄は特殊用途にのみ使用される。注5は、標記のCシリーズのみ別途Pb0.15–0.30%を注文でき、一般銘柄の基本成分には添加しない。原表材料番号は1.7006。注4は特殊用途として標記されていない。

確認内容

1987-03表2および脚注の全表を転記済み。性能は別途確認

46Cr2 · EN 10250-3-1999

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
合金鋼
詳細分類
合金鋼
材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
EN 10250-3-1999
表の位置
Table1及び注1/2。第1、3.1、3.2条
PDFのPDF上のページ
6、8、9

根拠資料

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.5833–0.7533 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、V、Ni、Cu。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.4650–0.5833 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Cu、Ni、Mo、V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.4900–0.6100 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:Mo、Cu、Ni。 CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.42 ~ 0.5
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.5 ~ 0.8
P≤ 0.035(下限の記載なし)
S≤ 0.035(下限の記載なし)
Cr0.4 ~ 0.6

適用範囲と制限

BS EN10250-3:2000に収録されたEN10250-3:1999原文の表1および脚注に従う。溶鋼/溶湯分析の質量分率wt%。本規格は調質状態で受け渡す合金特殊鋼の自由鍛造品、鍛造棒および予備鍛造後のリング圧延品に適用し、冷間圧造用線材の供給規格とは自動認定しない。表1注1は製造者が結晶粒制御のためAl、Ti、V、Nbを単独または組み合わせて添加することを認める。新たな数値範囲は示されておらず、ゼロで補完したり上限を独自に定めたりしてはならない。購入者の同意なく表1/2にない元素を意図的に添加してはならない(溶解の仕上げに必要な場合を除く)。3.1は溶鋼・溶湯の成分を表1に従うとし、EN10250-1のA.7/A.8を引用する。3.2の製品分析許容差は表2およびEN10250-1第9.2条に従って別途確認し、標準ヒート成分範囲を直接拡張しない。現在確認したのは化学成分、材種/鋼番号の対応および関連範囲の脚注だけであり、すべての機械的性質および引用された第1部の照合完了は表明しない。

化学成分の適用条件

BS EN10250-3:2000に収録されたEN10250-3:1999原文の表1および脚注に従う。溶鋼/溶湯分析の質量分率wt%。本規格は調質状態で受け渡す合金特殊鋼の自由鍛造品、鍛造棒および予備鍛造後のリング圧延品に適用し、冷間圧造用線材の供給規格とは自動認定しない。表1注1は製造者が結晶粒制御のためAl、Ti、V、Nbを単独または組み合わせて添加することを認める。新たな数値範囲は示されておらず、ゼロで補完したり上限を独自に定めたりしてはならない。購入者の同意なく表1/2にない元素を意図的に添加してはならない(溶解の仕上げに必要な場合を除く)。3.1は溶鋼・溶湯の成分を表1に従うとし、EN10250-1のA.7/A.8を引用する。3.2の製品分析許容差は表2およびEN10250-1第9.2条に従って別途確認し、標準ヒート成分範囲を直接拡張しない。現在確認したのは化学成分、材種/鋼番号の対応および関連範囲の脚注だけであり、すべての機械的性質および引用された第1部の照合完了は表明しない。

確認内容

表1の両ページにわたる21行および脚注を目視照合済み。各元素と独立したフォント対応から復元した原表セルを項目ごとに比較し、一致している
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