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20NICRMO7 材料資料

出典記録は計5件。標準、版、条件ごとに区分して表示する。同じ材種・材質記号でも、材料をそのまま代替できるとは限らない。

質量分率と分析の種類は、各出典の説明に従う。欠落項目を0とは扱わない。メーカーの代表値、標準の保証値、ヒート・ロットの実測値を混同してはならない。計算と条件選択は材料選定ツールで行う。

20NICRMO7 の条件選択・比較・炭素当量ツールを開く →

材料ニーズの評価

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関連するカタログ情報をご覧いただけます。新たな材料・加工のご要望もお寄せください。 当社の設備、生産ライン及び工程能力が、ご希望の鋼種・材質、製品形状、寸法、加工及び受渡条件に対応できるかを評価し、加工、試作又は供給の可能性についてご相談します。

実現可能性と供給条件は技術審査後に確認します。本ページの標準情報は、供給又は性能を約束するものではありません。

製品と加工能力を見る

20NiCrMo7 · ISO 4954

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料形状
冷間圧造用ワイヤ
原記録の状態に関する説明
標準の転記による参考記録
標準の版
ISO 4954:2018
表の位置
表B.2

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.4533–0.6867 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.2475–0.3733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.2875–0.4250 標準の成分範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.3(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.025(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Ni1.6 ~ 2.0
Mo0.2 ~ 0.3
Cu≤ 0.25(下限の記載なし)

適用範囲と制限

ISO 4954:2018;溶鋼/溶湯分析、質量分率%。範囲の記載がない数値は上限であり、完全な表下注は原ページを参照する。ウェブサイトは版を記載していない。本記録の出典版に従って表示するが、契約への適用性は証明しない

確認内容

標準の出典:ISO 4954:2018 · Table B.2対応製品を確認 →

20NiCrMo7 · ISO 4954-2018

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
合金鋼
詳細分類
はだ焼鋼
材料形状
参考資料の記録
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
ISO 4954:2018
表の位置
表B.2

炭素当量の参考値

IIW / CEV:0.4533–0.6867 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V。 CEV = C + Mn/6 + (Cr + Mo + V)/5 + (Ni + Cu)/15;炭素鋼および低合金鋼の溶接低温割れ感受性の工学的評価に使用。
Pcm(Ito–Bessyo):0.2475–0.3733 既知項目の寄与のみで、完全な値ではない。不足元素:V、B。 Pcm = C + Si/30 + (Mn + Cu + Cr)/20 + Ni/60 + Mo/15 + V/10 + 5B;主に低炭素低合金鋼、特に現代の低炭素ラインパイプ鋼に使用。C が概ね 0.11% 以下の場合に、より対象を絞った評価となる。
CET:0.2875–0.4250 標準の成分範囲から元素ごとに独立に求めた包絡値であり、ヒート・ロットの実測値ではない CET = C + (Mn + Mo)/10 + (Cr + Cu)/20 + Ni/40;フェライト系鋼の溶接予熱評価体系に使用。EN 1011-2 の適用条件と併せて検討すること。

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.3(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.025(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Ni1.6 ~ 2.0
Mo0.2 ~ 0.3
Cu≤ 0.25(下限の記載なし)

適用範囲と制限

ISO 4954:2018の表B.2は溶鋼/溶湯分析である。単一数値は上限であり、ダッシュはゼロではない。製品分析の許容差は規格の表2/3に従って別記し、溶鋼/溶湯分析成分範囲を直接緩和しない。冷間圧造性改善のためAl0.020–0.050%を選択できるが、共通の強制下限ではない。低いSiは注文協定で定めることができ、焼入性を考慮する必要がある。焼入性を要求する場合、規格は限定的な偏差を認めるが、P/Sは除外し、Cは0.01%を超えない。他は表2を参照する。

化学成分の適用条件

ISO 4954:2018の表B.2は溶鋼/溶湯分析である。単一数値は上限であり、ダッシュはゼロではない。 / 製品分析の許容差は規格の表2/3に従って別記し、溶鋼/溶湯分析成分範囲を直接緩和しない。 / 冷間圧造性改善のためAl0.020–0.050%を選択できるが、共通の強制下限ではない。 / 低いSiは注文協定で定めることができ、焼入性を考慮する必要がある。焼入性を要求する場合、規格は限定的な偏差を認めるが、P/Sは除外し、Cは0.01%を超えない。他は表2を参照する。

確認内容

規格原文の表B.2および脚注を確認済み

20NiCrMo7 · ISO 683-17-2014

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
軸受鋼
詳細分類
軸受鋼
材料形状
参考資料の記録
成分特性
標準溶鋼/溶湯分析成分
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
ISO 683-17-2014
表の位置
表3及び脚注a–k
PDFのPDF上のページ
14、16
単位
質量分率wt%
分析の種類
溶鋼/溶湯分析。酸素分析は製造側の選択による

炭素当量の参考値

以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;製造者が溶鋼酸素≤0.002%を選択した場合
軸受鋼の各グループについて、三種類の溶接用炭素当量式の適用条件は、式ごとにはまだ確認されていない。化学成分のみを表示し、標準範囲の炭素当量は自動表示しない。
原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;合意切削性:S≤0.030%;製造者が溶鋼酸素≤0.002%を選択した場合
軸受鋼の各グループについて、三種類の溶接用炭素当量式の適用条件は、式ごとにはまだ確認されていない。化学成分のみを表示し、標準範囲の炭素当量は自動表示しない。
原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;製造者が製品酸素≤0.002%を選択した場合、溶鋼酸素の判定に使用してはならない
軸受鋼の各グループについて、三種類の溶接用炭素当量式の適用条件は、式ごとにはまだ確認されていない。化学成分のみを表示し、標準範囲の炭素当量は自動表示しない。
原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;合意切削性:S≤0.030%;製造者が製品酸素≤0.002%を選択した場合、溶鋼酸素の判定に使用してはならない
軸受鋼の各グループについて、三種類の溶接用炭素当量式の適用条件は、式ごとにはまだ確認されていない。化学成分のみを表示し、標準範囲の炭素当量は自動表示しない。

化学成分の記録(別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない)

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.015(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)

適用範囲と制限

ISO 683-17-2014の表3原文および脚注は確認済み。原版の表3の溶鋼/溶湯分析、質量分率wt%。規定のない元素は0として扱わない。製品分析の許容差は表4に従って別途確認し、標準の溶鋼/溶湯分析範囲を拡大しない。

化学成分の適用条件

原版表3溶鋼/溶湯分析、質量分率wt%。規定のない元素は0とはせず、製品分析の許容差は別途表4に従うものとし、デフォルトのヒート成分範囲を拡大させない。 / 記載のない元素を購入者の同意なく溶解完了以外の目的で意図的に添加してはならない。 / 脚注b:焼入性要求のある材種だけに小さな許容差を認めるが、P/Sは対象外である。Cは±0.01%を、その他は表4を超えてはならず、標準ヒート成分範囲を自動緩和しない。 / 軸受鋼という分類は冷間圧造への適性、機械的性質または供給保証を構成しない。 / 脚注f:Caまたはカルシウム合金による脱酸/介在物制御には購入者の明示的承認が必要である。脚注h:Ti最大含有量は引合い・注文時に合意する必要があり、記載のない値を作り出さない。 / 脚注g:酸素は製造者の選択によって溶鋼/溶湯分析または製品分析によることができる。製品酸素要求を独立して保持し、製品値を溶鋼/溶湯分析値とは扱わない。 / 表中のe表示がある本行だけは、被削性を主とする場合にS≤0.030%を協定できる。協定がなければ標準を採用する。 / 軸受鋼各グループに対する三種類の溶接炭素当量式の適用条件は式ごとに確認しておらず、成分だけを表示し、規格範囲による炭素当量を自動算出しない。

適用条件の要求事項

条件分岐の原記録

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;製造者が溶鋼酸素≤0.002%を選択した場合

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.015(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)
O≤ 0.002(下限の記載なし)
酸素分析条件
溶鋼/溶湯分析

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;合意切削性:S≤0.030%;製造者が溶鋼酸素≤0.002%を選択した場合

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.03(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)
O≤ 0.002(下限の記載なし)
酸素分析条件
溶鋼/溶湯分析

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;製造者が製品酸素≤0.002%を選択した場合、溶鋼酸素の判定に使用してはならない

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.015(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)
酸素分析条件
製品分析
独立した製品酸素分析要求
元素
O
上限
0.002
単位
wt%
分析の種類
製品分析

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;合意切削性:S≤0.030%;製造者が製品酸素≤0.002%を選択した場合、溶鋼酸素の判定に使用してはならない

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.03(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)
酸素分析条件
製品分析
独立した製品酸素分析要求
元素
O
上限
0.002
単位
wt%
分析の種類
製品分析

条件分岐の選択が必要

はい

確認内容

今回はDIN2015のドイツ語原画像及びISO2014の英語原画像と照合。各版の独立した出典を保持し、旧材種・材質記号、数値及び脚注の適用範囲を訂正した。

20NiCrMo7 · Ovako製品カタログ CO-117 ENG 24:07(2024)

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
合金鋼
詳細分類
合金鋼
材料形状
棒、管、リングおよび予備成形品
成分特性
メーカーの代表値・公称値であり、保証範囲ではない
原記録の状態に関する説明
メーカー原文確認済み
資料の版
CO-117 ENG 24:07 ©Ovako 2024
資料名
Ovako製品カタログ
PDFのPDF上のページ
43
単位
同一メーカーの資料に基づき質量分率(%)として解釈する。本表に単位の明記はない。
分析の種類
代表成分分析
メーカー
Ovako

根拠資料

炭素当量の参考値

メーカーの代表単一値は化学成分の参考用のみとし、範囲の推定は行わない。標準の保証値でもヒート・ロットの実測値でもない。計算式の適用性は用途及び工程に照らして再確認が必要。

IIW / CEV:メーカーの代表値・公称単一値は参考表示のみとし、標準範囲の炭素当量は計算しない
Pcm(Ito–Bessyo):メーカーの代表値・公称単一値は参考表示のみとし、標準範囲の炭素当量は計算しない
CET:メーカーの代表値・公称単一値は参考表示のみとし、標準範囲の炭素当量は計算しない

化学成分の記録

元素化学成分の要求事項
C代表値/公称値 0.2(保証範囲ではない)
Si代表値/公称値 0.2(保証範囲ではない)
Mn代表値/公称値 0.6(保証範囲ではない)
Cr代表値/公称値 0.5(保証範囲ではない)
Mo代表値/公称値 0.2(保証範囲ではない)
Ni代表値/公称値 1.7(保証範囲ではない)

適用範囲と制限

Ovako 2024製品カタログPDF第43ページ;メーカーTypical analysis代表値であり、成分参考用のみ。元の表見出しに単位の明記がないため、メーカーの質量分率%資料に基づき解釈。標準の保証値でもヒート・ロットの実測値でもない。限界値による成分逆引きや炭素当量には使用せず、空白およびOtherの元素名のみの箇所は0を補完しない。メーカーコード:157。

適用条件の要求事項

確認内容

2021原表の170行を視覚的に照合済み。2024の同一箇所の原数値は変更なし。差異が識別された場合は個別に再確認すること。同一コードで数値が衝突する行は除外し、章を跨いで値を混用しないこと。

出典注記

中型の軸受部品および伝動部品向け

20NiCrMo7 · DIN EN ISO 683-17-2015

化学成分の出典は確認済み。ただし、標準の全条項、実際の供給条件、各ヒート・ロットの実測値まで確認済みであることを意味しない

材料分類
軸受鋼
詳細分類
軸受鋼
材料形状
参考資料の記録
成分特性
標準溶鋼/溶湯分析成分
原記録の状態に関する説明
標準原文確認済み
標準の版
DIN EN ISO 683-17:2015-02
表の位置
Tabelle 3及び脚注a–k
PDFのPDF上のページ
18、19
単位
質量分率wt%
分析の種類
溶鋼/溶湯分析。酸素分析は製造側の選択による

炭素当量の参考値

以下では、化学成分の適用条件ごとに推定する。実際の注文条件と一致させる必要があり、範囲を統合しない。

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;製造者が溶鋼酸素≤0.002%を選択した場合
軸受鋼の各グループについて、三種類の溶接用炭素当量式の適用条件は、式ごとにはまだ確認されていない。化学成分のみを表示し、標準範囲の炭素当量は自動表示しない。
原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;合意切削性:S≤0.030%;製造者が溶鋼酸素≤0.002%を選択した場合
軸受鋼の各グループについて、三種類の溶接用炭素当量式の適用条件は、式ごとにはまだ確認されていない。化学成分のみを表示し、標準範囲の炭素当量は自動表示しない。
原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;製造者が製品酸素≤0.002%を選択した場合、溶鋼酸素の判定に使用してはならない
軸受鋼の各グループについて、三種類の溶接用炭素当量式の適用条件は、式ごとにはまだ確認されていない。化学成分のみを表示し、標準範囲の炭素当量は自動表示しない。
原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;合意切削性:S≤0.030%;製造者が製品酸素≤0.002%を選択した場合、溶鋼酸素の判定に使用してはならない
軸受鋼の各グループについて、三種類の溶接用炭素当量式の適用条件は、式ごとにはまだ確認されていない。化学成分のみを表示し、標準範囲の炭素当量は自動表示しない。

化学成分の記録(別途条件分岐があり、これだけで無条件の要求事項とはみなせない)

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.015(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)

適用範囲と制限

DIN EN ISO 683-17:2015-02の表3原文および脚注は確認済み。原版の表3の溶鋼/溶湯分析、質量分率wt%。規定のない元素は0として扱わない。製品分析の許容差は表4に従って別途確認し、標準の溶鋼/溶湯分析範囲を拡大しない。

化学成分の適用条件

原版表3溶鋼/溶湯分析、質量分率wt%。規定のない元素は0とはせず、製品分析の許容差は別途表4に従うものとし、デフォルトのヒート成分範囲を拡大させない。 / 記載のない元素を購入者の同意なく溶解完了以外の目的で意図的に添加してはならない。 / 脚注b:焼入性要求のある材種だけに小さな許容差を認めるが、P/Sは対象外である。Cは±0.01%を、その他は表4を超えてはならず、標準ヒート成分範囲を自動緩和しない。 / 軸受鋼という分類は冷間圧造への適性、機械的性質または供給保証を構成しない。 / 脚注f:Caまたはカルシウム合金による脱酸/介在物制御には購入者の明示的承認が必要である。脚注h:Ti最大含有量は引合い・注文時に合意する必要があり、記載のない値を作り出さない。 / 脚注g:酸素は製造者の選択によって溶鋼/溶湯分析または製品分析によることができる。製品酸素要求を独立して保持し、製品値を溶鋼/溶湯分析値とは扱わない。 / 表中のe表示がある本行だけは、被削性を主とする場合にS≤0.030%を協定できる。協定がなければ標準を採用する。 / 軸受鋼各グループに対する三種類の溶接炭素当量式の適用条件は式ごとに確認しておらず、成分だけを表示し、規格範囲による炭素当量を自動算出しない。

適用条件の要求事項

条件分岐の原記録

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;製造者が溶鋼酸素≤0.002%を選択した場合

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.015(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)
O≤ 0.002(下限の記載なし)
酸素分析条件
溶鋼/溶湯分析

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;合意切削性:S≤0.030%;製造者が溶鋼酸素≤0.002%を選択した場合

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.03(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)
O≤ 0.002(下限の記載なし)
酸素分析条件
溶鋼/溶湯分析

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;製造者が製品酸素≤0.002%を選択した場合、溶鋼酸素の判定に使用してはならない

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.015(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)
酸素分析条件
製品分析
独立した製品酸素分析要求
元素
O
上限
0.002
単位
wt%
分析の種類
製品分析

原表は溶鋼/溶湯分析成分をデフォルトとする;合意切削性:S≤0.030%;製造者が製品酸素≤0.002%を選択した場合、溶鋼酸素の判定に使用してはならない

元素化学成分の要求事項
C0.17 ~ 0.23
Si≤ 0.4(下限の記載なし)
Mn0.4 ~ 0.7
P≤ 0.025(下限の記載なし)
S≤ 0.03(下限の記載なし)
Cr0.35 ~ 0.65
Mo0.2 ~ 0.3
Ni1.6 ~ 2.0
Al≤ 0.05(下限の記載なし)
Cu≤ 0.3(下限の記載なし)
酸素分析条件
製品分析
独立した製品酸素分析要求
元素
O
上限
0.002
単位
wt%
分析の種類
製品分析

条件分岐の選択が必要

はい

確認内容

今回はDIN2015のドイツ語原画像及びISO2014の英語原画像と照合。各版の独立した出典を保持し、旧材種・材質記号、数値及び脚注の適用範囲を訂正した。
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